本間宗究(本間裕)のコラム

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2018.1.24

バブルのメカニズム

現在、マスコミで盛んに議論されていることに、「バブルの発生」があるが、実際には、「日米を始めとした株価の高騰が、すでにバブル状態となっている可能性」とも言えるようである。つまり、「1990年の日本株バブル崩壊」や「2000年のITバブル崩壊」などが思い出され、「再度、悲劇が繰り返されるのではないか?」という危機感が蔓延しているようだが、現時点で必要な点は、「バブルのメカニズム」や「お金の性質」を、正確に理解することだと考えている。

具体的には、「時価総額」と「浮動玉」の関係性を考えることだが、この点については、「1980年代後半」に発生した「日本の土地バブル」が参考になるものと考えている。つまり、「1985年に約600兆円」だった「日本の土地の時価総額」が、その後、「1990年に約2400兆円前後」にまで増えたのだが、この時、「浮動玉」という「実際に投入された金額」は、僅か「約60兆円」という規模だったのである。

別の言葉では、「レバレッジ(テコの効果)」が働き、「時価総額の急増」が発生したのだが、その後、「さまざまな規制や投入資金の減少などにより、あっという間に、バブルが崩壊した」というのが実情でもあった。つまり、「上昇のエネルギー」が使い果たされた時に「バブルの崩壊」が発生するものと考えているが、この点を、現在に応用すると、まったく違った姿が見えてくるようにも感じている。

具体的には、「2008年前後」に発生した「GFC(グローバル金融危機)」により、すでに「信用バブル」が崩壊している可能性である。つまり、「デリバティブバブルの崩壊」により、「メルトダウン(炉心溶融)した資金」が、その後、「国債」や「ビットコイン」の「バブル」を引き起こしたものと想定されるのである。そして、今後は、新たな「紙幣バブルの発生」、すなわち、「世界的な大インフレの到来」を想定しているが、この理由としては、「先進各国の全てで、紙幣の大増刷が実施される状況」が想定できるようである。

つまり、「国債価格の暴落」とともに、「政府」や「中央銀行」の資金繰りが厳しくなり、その結果として、「最後の手段」である「紙幣の大増刷」が実施される可能性のことである。また、この時に発生する現象は、「大量の紙幣」が市中に出回ることにより、「名目的な時価総額」は増えるものの、一方で、「通貨価値の下落」により、「実質的な時価総額」が減少する可能性でもあるが、実は、このことが、「1923年」の「ドイツのハイパーインフレ」から経済用語となった「劇的な物価上昇」を意味しているのである。

2018.1.24

ビッグデータ資源説

最近、驚かされたことに、「ビッグデータが資源である」という考え方があった。つまり、「大量のビッグデータを保有し、分析すれば、お金儲けができる」という理解のことだが、この点については、「資本主義の成り立ち」や「お金の性質」を無視した「無謀な認識」とも言えるようである。別の言葉では、「お金が神様となった社会」を象徴するような意見のようにも感じられたが、実際には、「データは資源ではなく、単なる記録にすぎない」ものと考えている。

より具体的には、本来、「人々の商業行動」を意味する「実体経済」が「主」であり、一方で、「マネー経済」は「従」の関係となっているが、このことは、「人々の存在」抜きに、「お金の存在」が有り得ない状況を意味している。つまり、「お金」は、「約6000年前」に、「人類が発明した、生活するための便利な手段」にすぎないものと考えているが、現在では、この点も忘れ去られた状況とも思われるのである。

また、「お金」は「残高(ストック)」であり、「実体経済の活動により、継続して増え続ける性質」、そして、「インフレでしか残高が減少しない性質」を持っている。つまり、「どのような時代、どのような国」においても、「お金」は増え続ける傾向があるものの、一方で、根本の「信用」を使い果たした時に、「インフレ(通貨価値の減少)」により、実質的に「紙切れの状態」となることが見て取れるのである。

そして、現在は、「1971年のニクソンショック」から始まった「信用本位制」、すなわち「信用や錯覚を通貨の基本とした通貨制度」となっており、この最終局面で大膨張したのが「金融界の大量破壊兵器」と呼ばれる「デリバティブ(金融派生商品)」だった。つまり、現在では、今まで人類が蓄積した「信用」が、完全に使い果たされるとともに、すでに、本当の「インフレ」が始まった状況とも考えられるが、このような状況下で、「過去の行動」を表す「ビッグデータ」に、どれほどの価値が存在するのだろうか。

そのために、私自身の感想としては、「ビッグデータの効用」が、「お金儲け」のためではなく、「人々の行動」を分析するために存在するものと考えている。つまり、「自然科学」ではなく、「社会科学」という「人々の道徳心や倫理観」を成長させるキッカケになるものと考えているが、実際には、「囲碁」や「将棋」で活用された「ディープラーニング(深層学習)」の応用により、「戦争や紛争が存在しない、平和で効率的な社会の構築」に役立つ可能性のことである。