本間宗究（本間裕）のコラム
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2024.2.13
米国版の「時価総額の落とし穴」
今から３５年ほど前の日本では、「日本を売れば、日本を除いた世界中の土地が買える」とか「東京都の土地を売れば、アメリカ全土の土地が買える」というような話が盛んに聞かれたが、現在では、同様の状況が「アメリカ株」で発生しているものと感じている。具体的には、「マイクロソフトの株式時価総額がフランスのＧＤＰを超えた」、あるいは、「世界全体の時価総額において、アメリカ株が半分を占め、また、その三割がマグ７である」などのニュースのことである。
別の言葉では、３５年前に計算した「時価総額の落とし穴」が、再度、思い出されたわけだが、実際には、「浮動玉と安定玉との関係性により、時価総額全体が増えたと錯覚した状況」のことである。具体的には、「１９８５年に約６００兆円だった日本の土地の時価総額」に関して、「１９９０年前後に４倍の約２４００兆円程度にまで増えた」と言われたものの、「浮動玉」、すなわち、「実際に売買された土地」は、全体の２から３％に過ぎなかった事実のことである。
より詳しく申し上げると、「浮動玉が２％の仮定」の下に単純計算してみると、「１９８５年の浮動玉は、６００兆円×２％＝１２兆円」であり、また、「１９９０年の時価総額が、２４００兆円×２％＝４８兆円」だったことも理解できるのである。つまり、「４８兆円－１２兆円＝３６兆円」の資金が入っただけで、「全体の時価総額」が「２４００兆円－６００兆円＝１８００兆円」も増えた計算となったのである。
そして、今回の「米国のマグ７」についても、似たようなメカニズムが働いているものと感じているが、今後の注目点としては、「日本の土地バブル」などと同様に、「上昇エネルギーが使い果たされたときに、どれほどの価格下落が待っているのか？」が指摘できるものと考えている。別の言葉では、多くの機関投資家が、「１９７０年前後のニフティー・フィフティーバブル崩壊」や「２０００年前後のＩＴバブル崩壊」などを思い出しながら、現在、鵜の目鷹の目で、「空売りのチャンス」を狙っている可能性のことである。
そのために、現時点で必要なことは、「君子危うきに近寄らず」という諺を思い出しながら、「リスクのありそうな銘柄群」に近寄らないことであり、実際には、「観賞用銘柄」として、今後の投資に参考にすることだと感じている。しかし、一方で、割安に放置された「安全に儲かりそうな銘柄」に関しては、これから想定される「世界的なハイパーインフレ」を考えながら、積極的な投資が望ましいものと考えている。