本間宗究（本間裕）のコラム
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2014.3.26
世界的な金利上昇
アメリカでは、「量的緩和の終了時期」が見え始めるとともに、「ゼロ金利政策の解除」も議論され始めたが、この時に考えなければいけない点は、「過去数年間の異常な超低金利政策が、どのような理由により可能だったのか？」ということであり、また、「今後の金利上昇が、どれほどのスピードになるのか？」ということである。つまり、人類史上においても、例がないほどの「超低金利状態」が、長期間に渡り、先進各国で実施されてきたのだが、この理由としては、「１９９１年のソ連崩壊」により、かつての「社会主義国」までもが「金融市場」に参加したことが挙げられるようである。
具体的には、世界の「デリバティブ市場」が急拡大し、実際には、「２０００年当時の約８０００兆円」という時価総額が、その後、「２００７年には約８京円にまで大膨張した」という状況のことである。しかし、その後に起きた事は、「２００７年のサブプライム問題」であり、また、「２００８年のリーマンショック」でもあったが、このことは、「デリバティブの膨張」に限界点が訪れ、反対に、「金融のメルトダウン」が始まったことを意味しているものと考えている。
また、「２００９年」からスタートした「量的緩和（ＱＥ）」の実態は、「中央銀行のバランスシートを大膨張させながら、国債を大量に買い付けた」ということだった。そして、これほどまでの長期間に渡り、実質的な「リフレーション政策」が実施できた理由としては、やはり、「デリバティブの大膨張」による「過剰なまでの信用創造」、あるいは、「金融市場に対する過度の信頼感」の存在が指摘できるようである。
しかし、今後は、この反動が訪れるものと思われるが、この時に起きることは、「秩序ある撤退や出口戦略」ではなく「市場の反乱」だと考えているが、実際には、「国債価格の暴落」に伴う「金利の急騰」とも考えられるようである。そのために、今後の「世界的な金利」については、今まで以上に注意をする必要性があるようだが、「債券市場」の恐ろしい点は、「金利」という「単一商品」を取引しているために、「株式市場」よりも、「価格急落のスピードが速い」ということである。
別の言葉では、「国債の入札」が難しくなり、「国債の買い手」が存在しなくなるような状況も想定されるのだが、「１９９１年」に「ソ連」が崩壊した原因は、まさに、この点にあったのである。そのために、今後は、先進各国が、「ウクライナ問題」よりも、「自国の財政危機」を危惧すべき段階に入ったものと考えている。