本間宗究（本間裕）のコラム
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2021.10.9
第三次世界大戦の終焉
「２０２１年」は、将来的に、「第三次世界大戦が終了した年」と言われる可能性があるものと考えている。具体的には、「武力で土地や財産などを奪い合ったのが、第一次と第二次の世界大戦」だったが、今回の「第三次世界大戦」については、「大膨張したマネー」という「資金力」で、「世界の土地や財産を奪い合った状況」のようにも思われるのである。別の言葉では、過去２０年以上にも及ぶ「世界的な超低金利政策やマイナス金利」は、「デリバティブの大膨張」と「その後の量的緩和（ＱＥ）」が根本的な要因だったわけだが、現在では、「万策が尽きて、実質的な金融敗戦状態」のようにも感じられるのである。
そして、今後は、「異次元の金融緩和」や「超低金利政策」に対して、きわめて大きな反動が発生するものと思われるが、実際には、「海中に押し込められたビーチボール」のように、「突如として水面に浮上し、予想以上の反発を見せる可能性」も考えられるのである。つまり、「覇権国家の米国を中心にして、資金繰りの問題に見舞われる状況」のことだが、実際には、「１９９１年のソ連」と同様に、「国債の買い手」が消滅し、一挙に、「紙幣の大増刷」に走らざるを得なくなる状況のことである。
より具体的には、「米国ＦＲＢのバランスシート」において、現在では、「レバースレポにより、０．０５％の金利で、約１．７兆ドル（約１９０兆円）もの短期資金を調達している状態」となっており、この時の「金利負担」を計算すると、「年間で約１０００億円」という金額が計算できるのである。そして、今後、「金利の上昇」が加速した時には、「より高い金利で、より多くの資金を調達する必要性」が予想されるが、より大きな問題点は、やはり、「国債の買い手が減少するだけではなく、反対に、国債の売り手が増える状況」とも想定されるのである。
このように、現在の「世界的な金融システム」については、「マイナス金利などの超低金利状態」に支えられて、「辛うじて、命を保っている状態」とも思われるが、ご存じのとおりに、すでに発生している変化は、「世界的な金利上昇」であり、また、「さまざまな商品価格の急激な上昇」とも言えるのである。別の言葉では、「１９７１年のニクソンショック」から始まった「信用本位制と呼ぶべき通貨制度」が終焉を迎えているようだが、この点に関して注目すべき事実は、「大膨張したマネーが『悪魔の引き臼』となり、人々の心を粉々にした状況」である。より具体的には、「世界中の人々が、知らず知らずのうちに、お金で魂を売り渡した状態」とも思われるが、今後の注目点は、「大インフレ」、すなわち、「ほぼ瞬間的な通貨価値の激減」が引き起こす「世界的な人類の覚醒」だと考えている。