本間宗究（本間裕）のコラム
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2021.10.10
フラクタルから考える米国債バブルの崩壊時期
世界的な金融大混乱は、紆余曲折を経ながらも、いよいよ、最終段階に入ったものと考えている。つまり、「１９９１年のソ連」と同様に、「国債の買い手」が消滅した時に、「金利の急騰」が発生し、資金繰りに窮した世界各国の中央銀行が、一斉に、大量の紙幣増刷に迫られる状況である。別の言葉では、すでに「テーパリング（国債買い付け金額縮小）の時期」を議論しているような状況ではなく、「インフレの大津波が世界を襲っている状態」を認識する必要性が存在する状態とも感じている。
より詳しく申し上げると、今までの推移を考えると、「世界各国の中央銀行は、米国のＦＲＢを筆頭にして、すでに、資金繰りに窮している状況」となっており、今後の注目点は、「国民が、いつ、この事実に気付くのか？」とも思われるのである。別の言葉では、「この事実を認識せざるを得ないような大事件が、いつ、発生するのか？」ということであり、この点に関して、「暦のフラクタル（相似形）」が応用できるものと感じている。
つまり、「世界の金融システム」については、すでに、日経新聞などで報道されているように、「５年以上も前から、世界各国の政府や中央銀行の価格操作によって歪められていた」という状況だったのである。そのために、今回は、「時間的な歪み」、あるいは、「問題の先送り」を考慮しながら、また、「年と月との暦の相関性」を利用しながら、今後の展開を予想する必要性があるものと考えている。
具体的には、「突如として、金利の急騰が発生した日時」である「２０１９年９月１７日」に関して、「今後の日程において、フラクタルの観点から、この日に相当するのが、何時なのか？」を計算することである。つまり、「２０２１年の１１月」と「２０１９年」とが「己亥（つちのと い）」という同じ暦になるために、「１１月の何日が、２０１９年の９月に相当するのか？」を計算する方法である。
より具体的には、「１２ケ月：９か月」の比率を「３０日：Ｘデー」に当てはめると、「３０日×９ヶ月÷１２ヶ月＝２２．５日」となり、このことは、「１１月２３日」が「国債価格暴落のＸデー」となる可能性を示唆しているのである。ただし、この方法論に関する私自身の反省点としては、「世界全体が力を合わせると、これほどまでの『時間の歪み』、すなわち、『発生時期の遅れ』が生じた事態」でもあるが、この事実を、反対の観点から考えると、「問題の発生が遅れた分だけ、混乱の規模が大きくなる状況」とも言えるものと考えている。