本間宗究（本間裕）のコラム
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2022.3.18
歴史のダイナミズム
今後の世界情勢を見るカギは、「歴史のダイナミズム」を理解することにあるものと思われるが、具体的には、「３０年ほど前のソ連崩壊」と「４０年ほど前の高インフレ率」が、「現在、なぜ、話題になっているのか？」を分析することである。別の言葉では、「１９７１年のニクソンショック」から始まった、「信用本位制」という「まったく新たな通貨制度」に関して、「秩序の形成と崩壊の過程」を正確に理解することである。
より詳しく申し上げると、「表面的なサイクル」と「水面下のサイクル」を区別しながら、「歴史が、どのように発展するのか？」を考えることであり、実際には、「１９７１年のニクソンショック」や「１９９１年のソ連崩壊」、あるいは、「２００１年の９・１１事件」や「２０１１年の３・１１大震災」などのように、「末尾に１がつく年の大事件」の裏側で、「秩序の形成と崩壊の１３年サイクル」が進行していた展開のことである。
つまり、「１９７１年から１９９７年までの２６年間」は、「１９８４年までの１３年間がマネー大膨張の準備期間」であり、この時には、「１９８１年にデリバティブが誕生し、成長を始めた」という「金融商品の黎明期」だったことも見て取れるのである。そして、「１９９７年までの１３年間」は、「日本のバブル発生と崩壊」に象徴されるように、「株式」や「土地」などの資産がバブル状態に陥ったものの、「１９９７年」に始まった「世界的な信用収縮」の時から、「バブルの内容」が劇的に変化したことも理解できるのである。
つまり、「デリバティブの大膨張」という「オフバランス（簿外取引）での資産バブル」が始まったわけだが、この時の注目点は、「前半の１３年間」と「後半の１３年間」とで、劇的な違いが発生した事実とも言えるのである。具体的には、前半の「２０１０年までの期間」が「デリバティブの残高急増期」であり、また、後半が、「量的緩和」という名の「デジタル通貨を利用した金融市場の価格統制期」だった状況のことである。
しかし、現在では、「デリバティブが創り出したデジタル通貨の枯渇」による「世界的な金利やインフレ率の上昇」、すなわち、「デリバティブがもたらした超低金利状態と仮想現実社会の終焉」により、間もなく、「逆ニクソンショック」が到来するものと考えられるのである。具体的には、「１９９７年から２６年後の２０２３年８月頃に、新たな通貨制度である金本位制や商品バスケット本位制に移行する可能性」のことであり、このことは、「過去５０年余りの生活様式が激変する可能性」、すなわち、「人類と大自然との共生が復活する可能性」を表しているものと考えている。