本間宗究（本間裕）のコラム
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2023.2.1
金融ツインタワーの炎上と崩壊
現在の「世界的な金融情勢」としては、「目に見えない金融ツインタワーが炎上中であり、そして、間もなく、崩壊する段階を迎えている状況」のようにも感じている。つまり、「約６００兆ドルのＯＴＣデリバティブ」と「約３３０兆ドルの世界債務」に関して、「２００１年の９・１１事件が、スローモーションのような展開で発生している状態」のことだが、実際には、「２０２２年の１１月９日前後に発生したＦＴＸの破綻」と、その後、「監査法人のマザーが仮想通貨関連の全顧客向けに作業を停止した」という事実が、「ワールドトレードセンターに突入した二機のジェットの役割」を果たしたものと思われるのである。
そのために、再度、「ワールドトレードセンターへのテロ攻撃」を振り返ると、実際には、「アメリカン航空１１便とユナイテッド航空１７５便の２機が、ワールドトレードセンターへと向かい、午前８時４６分にアメリカン航空11便がノース・タワー（北棟）に、また、午前９時３分にユナイテッド航空１７５便がサウス・タワー（南棟）にそれぞれ突入した」という状況だったことも見て取れるのである。つまり、「南棟は突入から５６分後、北棟は１時間４２分後に崩壊し、破片とそれに伴う火災が、４７階建てのワールドトレードセンターの崩壊に繋がった状況」のことである。
そして、この事実を、現在の「金融大混乱」に当てはめながら、「何時、本格的な国債価格の暴落やデリバティブのバブル崩壊が始まるのか？」を考えると、最近の「金利上昇」が、「国債市場の崩壊を防ぐための方策」だったようにも感じられるのである。別の言葉では、「表面上の金利を上げることにより、国債の金融商品としての魅力を高める努力」のことでもあるが、この政策の副作用としては、「今までに積み上がった国債残高に関して、今後、利払い費用が急増する可能性」が指摘できるのである。
つまり、このことが、「ビルの炎上状態」を意味するとともに、間もなく、「ビルの崩壊」を意味する「資金繰りの破綻」、すなわち、「資金繰りに窮した中央銀行が、急速に紙幣の増発を実施する展開」、あるいは、「デリバティブのバブル崩壊」が引き起こす「メガバンクの破綻」も想定されるのである。
そのために、今後の注目点としては、「株価や商品価格などの上昇が、今後、インフレ率の上昇に繋がる効果」、すなわち、「ギャロッピング・インフレ」が「ハイパーインフレ」へと移行を始める展開が挙げられるものと思われるが、タイミングとしては、「世界的なインフレ率が１０％台に突入した時」のようにも感じている。