本間宗究（本間裕）のコラム
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2013.2.18
「サイバー空間」から「現実」へ
「２月に起きる出来事は、その年を象徴するような事件になることが多い」ということが過去の経験則なのだが、今年も例外ではないようだ。具体的には、「ＰＣの遠隔操作事件」であり、また、「ロシアの隕石落下事件」のことだが、これらの事件に共通する言葉は、「サイバー空間から現実の世界へ」ということだと考えている。つまり、「映画における仮想現実が、今回は、ロシアで実際に起きた」ということであり、しかも、「Ｇ２０の直前に、誰もが驚くほどの隕石が、ロシア国内に落下した」ということは、大きな「天の警告」とも言えるようである。
また、「ＰＣの遠隔操作事件」についても、「自分のコンピューターが、他人によって操作されていた」という状況でもあり、「サイバー空間」の中では犯罪が可能だったようだが、「現実の世界」に現れた途端に犯人が特定されたようである。そして、この時に気付かされたことは、「金融の世界でも、ほとんど同じような状況になっているのではないか？」ということだったが、実際には、現在の「お金」は「単なる数字」となっており、「サイバー空間の中でしか、力を発揮できない状況」とも言えるのである。
そして、このことは、「今年の８月から９月頃に、実際の大事件として起きる可能性」が高くなっているようだが、基本的には、「コンピューターマネー」や「デジタルマネー」と呼ばれる「現代の通貨」に関して、大きな変化が起きるものと考えている。つまり、「国債価格の暴落」が世界的に始まると、中央銀行による「大量の紙幣増刷」が行われることが予想されるのだが、このことは、「サイバー空間内のデジタルマネー」が「現実世界の紙幣」へと大きく形を変えることである。
つまり、「コンピューターネットワーク」の中では、「デジタルマネー」が力を発揮することができるのだが、現実世界の「紙幣」は、このネットワークの中を流れることができず、さまざまな金融商品の決済に、問題が起きることが予想されるのである。そして、この時に起きることは、最初に、「ギャロッピング・インフレ」であり、その後に、「ハイパーインフレ」へと変化するものと考えているが、現在のような「円安、株高」は、すでに、「ギャロッピング・インフレ」の初期段階とも考えられ、今後は、「国債価格の暴落」とともに、インフレが加速する状況が想定されるのである。
また、このような状況下では、「資産価値の保全」が重要であり、「貴金属」や「株式」、そして、「土地」や「食料」などへと資産を移すことが求められるようである。