本間宗究（本間裕）のコラム
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2018.8.3
経済成長と自然災害
「２０１８年」については、将来的に、「世界的な異常気象の年だった」と言われる可能性が出てきたようだが、この原因としては、やはり、「化石燃料の大量消費による地球温暖化」が指摘できるようである。つまり、現代人が求めた「便利さ」や「快適さ」の代償、あるいは、コストとして、「環境破壊」が進展したものと思われるが、この点を、「コストパフォーマンス」の観点から考えると、すでに、「コスト」の方が「パフォーマンス」を上回り始めた可能性も存在するようである。
具体的には、「２０１１年の３・１１事件」で崩壊した「福島原発」についても、「これから、どれほどの費用が掛かるのか？」が、まったく見えない状況であり、実際には、「今までに被った恩恵よりも、今後のコストが、はるかに上回る可能性」が出てきたようにも思われるのである。そして、この時に考えなければいけないことは、「今後の費用を、誰が負担するのか？」ということでもあるが、実際には、「資本の論理」で説明が付かなくなる状況も想定されるのである。
つまり、「お金の切れ目が縁の切れ目」というような状況が、今後、世界の到る所で発生する可能性が存在するようにも感じているが、この点については、「過去数十年間の反動」とも考えている。具体的には、「１９７１年のニクソンショック」以降、世界全体に、有り余るほどの資金が溢れた結果として、「非効率、かつ、不要不急のビジネスが、大量に実施された可能性」が存在するのである。
その結果として、「地球環境の破壊」にまで進展し、現在では、数多くの自然災害が、世界全体で発生しているものと思われるが、このような状況下で、「金利の急騰」や「マネーの縮小」、そして、「利益率の減少」などが発生した場合には、より一層、「コストパフォーマンスが悪化する事態」が予想されるのである。つまり、数多くの既存ビジネスで、儲からない事態が発生する可能性のことだが、今までは、大量に存在した「コンピューターマネー」、あるいは、世界的な「超低金利状態」により、真実が隠されていた状況のようにも感じている。
そして、このことがはっきりするのは、「金利のスナップバック」という、世界的な金利急騰が発生した時だと思われるが、実際には、このことが、「金融緩和の副作用」であり、また、行き着く先は、現在の「ベネズエラ」や「アルゼンチン」のように、「ハイパーインフレ」と「高金利」という「国家の体力」が完全喪失した状況だと考えている。