本間宗究（本間裕）のコラム
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2019.9.23
トランプ大統領陣営の思惑とイラン
今回の「米国とイランを巡る動き」については、当初、「ベトナム戦争とトンキン湾事件」が思い出されたが、現在では、「トランプ大統領陣営の思惑が見え隠れするのではないか？」と考え直し始めている。つまり、今までは、「ベトナム戦争以来、アメリカは戦争で勝利をしたことが無い」という「事実」に注目しながらも、もう一つの「事実」とも言える「大国は、往々にして、国民の眼をそらすために、海外で戦争を行いがちである」という現象との関連性が理解できていなかったのである。
より詳しく申し上げると、「トランプ大統領の背後にはユダヤ資本が存在する」ということは、周知の事実とも言えるようだが、今回、気付かされたことは、「第二次世界大戦以降、ユダヤ人の目的は、世界の資本を牛耳ることにあったのではないか？」ということだった。つまり、「戦争で勝つか否かは、重大な出来事ではなかった可能性」のことだが、実際のところ、「１９７１年のニクソンショック以降の世界情勢」については、「２００８年のＧＦＣ（大金融危機）まで、ユダヤ資本の思い通りの状況だったのではないか？」とも感じられるのである。
しかし、その後の展開としては、「デリバティブ」が創り出した「大量のコンピューターマネー」を使いながら「金融システムの延命策」に終始した状況だったようにも感じている。そして、この点に関して、最も重要な分岐点となったのが、「２０１８年の９月前後に発生した中央銀行の限界点」であり、実際には、「日銀」を中心にして、「当座預金の増加」が難しくなり始めた状況のことである。そして、この結果として発生したのが、「トランプ大統領による米中の貿易戦争」だったようにも感じられるのである。
具体的には、「実体経済」を犠牲にしてまでも「マネー経済」を守る必要性のことであり、実際には、「世界的な国債バブル」を発生させることにより、「デリバティブのバブル崩壊」が発覚することを遅らせた可能性である。しかし、「どのようなバブルも、必ず、弾ける運命にある」ということが「天地自然の理」であり、今回も、同様の展開となっているが、今後の注目点は、やはり、今までの「問題の先送り」と「時間稼ぎ」が、「今後の展開に、どのような影響を及ぼすのか？」ということである。
つまり、「京アニの事件」のように、「爆燃現象とエントツ効果」が、世界の金融市場で発生する可能性を憂慮しているが、このキッカケとなるのが、今回の「米国とイランを巡る動き」となる可能性も、いまだに存在するようにも感じている。