本間宗究（本間裕）のコラム
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2021.4.7
戦狼外交の矛盾点
中国の戦狼外交には、「驚き」や「失望」の念を抱かざるを得ない状況とも言えるようだが、その理由としては、「大自然の調和を乱した人類が、すでに、大自然により淘汰され始めた可能性」が指摘できるものと考えている。つまり、今回の「コロナ・ショック」についても、基本的には、「地球温暖化」、そして、「自然災害」の一つとして、「新たなウイルス」が人類を淘汰し始めているものと思われるのである。
そのために、現在、人類に必要とされていることは、「世界各国が力を合わせて、人類の生き残りのために、どのような対策が可能なのか？」を考えることであり、このことが、いわゆる「ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）」の「精神」とも思われるのである。別の言葉では、「戦争による領土の奪い合い」などは、きわめて時代錯誤的な認識とも思われるが、残念ながら、現在の中国共産党は、この方向に向かっている状況とも思われるのである。
より詳しく申し上げると、「明治維新以降の日本」も含めて、「世界の先進各国は、過去１５０年余りの期間、武力と資金力による他国の支配を目論んできた状況」だったようにも感じられるのである。つまり、「第二次世界大戦が終了するまでの日本」は、「富国強兵」で「世界の先進国入り」を目指した状況だったが、実際には、「敗戦により、武力の悲惨さ、そして、恐ろしさを痛感した」という状態だったのである。
そして、現在では、「金融戦争」という「資金力による他国の支配」が、世界的に繰り広げられるとともに、間もなく、「金融戦争の終戦期」を迎えようとしている状況下で、前述の「中国による戦狼外交」が繰り広げられていることも見て取れるのである。つまり、「中国共産党」にとっては、「武力と資金力で、他国を支配したい」という思惑が存在するようにも感じられるが、この時の注目点は、「マネー（お金）の性質」として「信用の存在が不可欠である」という事実が指摘できるのである。
別の言葉では、「武力による支配」と「資金力による支配」に関して、基本的に、大きな矛盾点が存在し、この解決法としては、かつての「植民地」のように、「他国民を奴隷状態に陥れ、全面的な支配体制を構築する」という方法が、唯一の手段のようにも感じられるのである。つまり、現在の「新疆ウイグル自治区」のような状況を、世界全体に広めようとすると、当然のことながら、「世界全体が核戦争に陥り、その時には、人類が、地球に住めなくなる可能性」も想定されるわけであり、そのために、「今後、中国の国民が、どのような意識で、どのような行動を取るのか？」に大きな注意を払っている状況である。