本間宗究（本間裕）のコラム
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2021.8.9
５年間に及ぶ日銀の長短金利操作
８月９日付けの日経新聞に「日銀、長短金利操作５年の功罪」という記事が掲載され、「長短金利操作は、できるかできないかのフィージビリティの議論と、すべきかすべきではないかという規範的な議論を分ける必要がある」という、当時の「雨宮現副総裁のコメント」が紹介されていた。そして、このことは、「政府の御用新聞」とも揶揄されがちな「日経新聞」にとっては、きわめて異例な事態のようにも感じられたが、実際には、「ＢＩＳのギブアップ宣言」からも理解できるように、「日銀が先導役となった先進各国の異常な超低金利政策」に関して、大きな転換点が訪れた可能性も想定されるのである。
具体的には、「日本国政府が、７６年前と同様に、大々的なインフレ政策を実施し始める可能性」のことであり、実際には、「名目ＧＤＰや税収の急拡大により、国家の借金を棒引きにする政策」のことである。つまり、「２０１５年９月」に日銀が掲載した「戦後のハイパーインフレ」のコラムのとおりに、今後、日本の金融政策が実施されるものと思われるが、このことには、数々の落とし穴が潜んでいるものと想定されるのである。
別の言葉では、これから予想される「世界的な大インフレ」については、「決して、過去の例から推定されるような規模のものではなく、空前絶後の状態に陥る可能性」を考える必要性のことである。ただし、一方では、「第二次世界大戦時とは違い、世界的な生産設備のインフラが保存される可能性」も想定されるために、これから予想される「金融界の白血病」については、今回のオリンピックの「池江選手」のように、「短期間で回復する可能性」も想定されるのである。
そして、その後は、「量子力学」や「分子生物学」などのように、「高度な次元にまで発展した自然科学」を見習って、「経済学や哲学、あるいは、心理学などの社会科学が、より高度な次元にまで発展する可能性」も予想されるのである。つまり、「人類の絶えざる進化と創造」が、今後も継続するものと考えているが、残念な点は、「私自身が、年齢的に、どこまで、この発展を見届けることが可能か？」ということである。
ただし、安心できる点としては、「人類の驚異的な発展」の理由として「文字による智慧の移転」が指摘できるようだが、特に、現在のような「インターネットで情報が瞬時に得られることができ、また、ＡＩにより短時間で翻訳可能な時代」においては、「真理の光が世界を照らし、一人ひとりが、それぞれの才能をフルに発揮する時代の到来」も、それほど遠い将来とは言えないものと感じている。