本間宗究（本間裕）のコラム
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2022.1.16
金利と株価の関係性
最近の注目点は、「金利が上昇すると、どのようなことが起こるのか？」ということでもあるが、実際には、「金利が上昇すると株価が下がる」という「誤った認識」が広がっている状況のようにも感じている。つまり、「過去の歴史」を検証せず、また、「理論的な分析」を行わず、単に、直感的な意見を述べている人が多く見受けられるようだが、この点に関して必要なことは、「実体経済」と「マネー経済」とを正しく分けることだと考えている。
別の言葉では、「１９４５年の終戦」から「現在」までの状況について、「具体的な数字」で検証することにより、「全体の姿」が浮かび上がってくるものと考えているが、この時に、特に必要とされることは、「過去８０年弱の期間」において、「前半が実体経済の成長期」であり、また、「後半が、大膨張したマネーが実体経済をコントロールしていた期間」だった点を理解することである。
より詳しく申し上げると、「犬の身体としっぽの関係性」のとおりに、前半は、「実体経済の成長」、そして、「追随するマネー経済」という関係性のとおりに、健全な経済成長の時期だったことも見て取れるのである。しかし、一方で、後半の部分については、「マネー経済が実体経済の約１０倍の規模にまで膨れ上がった状態」となり、このような状況下では、「マネー大膨張の主因であるデリバティブ（金融派生商品）」に対する正確な分析と理解なしには、「相場への対応」が難しかったことも理解できるのである。
別の言葉では、「政府やメガバンクなどの権力者」、すなわち、「マネーの創造が可能な主体」の思惑どおりに、「金利や為替などの市場価格が操作された状況」だったわけだが、今回の「金利上昇」については、「１９７１年のニクソンショック」から始まった「新たな通貨制度」、すなわち、私が提唱する「信用本位制」が崩壊を始めた状況を意味しているものと想定されるのである。
そして、今後の展開としては、「マネー経済の質的、かつ、量的変化」に注目すべきであり、実際には、今までのような「デジタル通貨」から、古典的な「紙幣通貨」への大転換のことである。つまり、「１９２３年のドイツ」や「１９４５年の日本」、そして、「１９９１年のソ連」などと同様に、「国債の買い手が消滅した結果として、紙幣の大量増刷が実施される展開」のことでもあるが、このような状況下で、過去に発生した現象は、「金利の急騰」とともに、「価値のある株式や貴金属などへの資金移動」であり、また、「価値の無くなった国債の価格暴落」だったことも見て取れるのである。