本間宗究（本間裕）のコラム
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2023.8.3
西ローマ帝国の崩壊
「約６００兆ドルのＯＴＣデリバティブ」と「約３３０兆ドルの世界債務」という「目に見えない金融ツインタワー」の崩壊後に、「東西文明交代の後半部分」も入るものと考えている。そして、この時に役に立つのが、「１６００年前の西ローマ帝国崩壊」であり、実際には、「現在」と「１６００年前」とを対比しながら、「これから、どのような展開が想定されるのか？」を考えることでもあるようだ。
具体的には、「３７５年のゲルマン民族大移動」や「４１０年の西ゴート人によるローマ略奪」、あるいは、「４３８年のテオドシウス法典の発布」や「４７６年の西ローマ帝国の滅亡」などのことである。つまり、「西ローマ帝国から東ローマ帝国への移行」に関して、最も需要なポイントは、シュペングラーが指摘するとおりに、「大都市の貨幣と知性」の崩壊により、「法治国家の消滅」のようにも考えられるのである。
別の言葉では、「共同体の分裂、および、規模縮小」により、「貨幣の総量が急減する事態」に見舞われた可能性でもあるが、このことは、同時に、「大都会に住む人々の生活苦」を表しているようにも思われるのである。つまり、「３７５年のゲルマン民族大移動」については、「人々が、田舎から大都市へ移住する状況」を表しているものの、その後の「民族大移動の後半部分」では、反対に、「都会で生活できなくなった人々が、地方や海外へと移住する展開」だったことも見て取れるのである。
より詳しく申し上げると、「４１０年のローマ略奪」に相当するのが、「２００８年前後のＧＦＣ（世界的な金融大混乱）」であり、また、その後、「４７６年の西ローマ帝国崩壊までの約６６年間」については、「現在の混迷」と同様に、「紛争や金融混乱、あるいは、インフレなどが発生した状況」だったものと推察されるのである。つまり、「マネーや土地などの奪い合い」が激化するとともに、それまでの「ローマ法」が役立たたなくなった展開のことである。
ただし、今回の「救い」としては、やはり、「１１次元にまで進化した自然科学」であり、今後は、「三次元に留まっている社会科学が、ＡＩ（人工知能）などの活用により、より高次元に進化する展開」も想定されるのである。つまり、「歴史を学びながら、１６００年前の愚を繰り返さないこと」でもあるが、この点に関して、最も必要な点は、やはり、「お金の謎」が解き明かされることにより、「現在の世界金融が、どのような状態になっているのか？」が、深く認識されることだと考えている。