本間宗究（本間裕）のコラム
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2024.6.7
激化する東西対立
２００８年前後の「ＧＦＣ（世界的な金融混乱）」から始まった「グローバル共同体の分裂」、すなわち、「東西の対立」は、現在、日に日に激化している状況であり、間もなく、最終局面を迎えるものと感じている。つまり、「日本の明治維新」の時のように、「開国派と攘夷派が争っていたものの、最後には、徳川幕府体制そのものが崩壊した状況」が、今回は、「東西文明の交代劇」として繰り返される可能性のことである。
別の言葉では、「１６００年前の西ローマ帝国の崩壊時」と同様に、「西洋の物質文明が終焉し、新たな東洋の精神文明が始まる可能性」を考慮しており、また、「文明の大転換」に際して重要な役割を果たすのが、「通貨の大膨張と収縮」とも思われるのである。具体的には、「マネー（お金）」と「クレジット（信用）」という言葉で表されるように、「１９１３年の米国ＦＲＢ創設」以降、「金（ゴールド）」を基にして、「大量のクレジット通貨」が創り出された状況でもあったが、現在では、「中国やロシアなどの国々が、この動きに対して、異論を唱え始めている状況」ともいえるのである。
つまり、「貴金属の大量購入」により、「デジタル通貨の膨張で巨大化したクレジット市場」に対して、一石を投じ始めた状況、すなわち、「貴金属」対「デリバティブ」という対立構造が、リーマンショック以降、明確化し始めていた展開のことである。そして、この点については、現在、徐々に、世界的な理解や認識が深まっている状況とも想定されるが、今後、最も重要なポイントとしては、やはり、「金融問題の本丸であるデリバティブに対して、何らかの事件が発生する可能性」ともいえるのである。
より詳しく申し上げると、現在は、「水蒸気の状態だったデジタル通貨が、巨大な雲を形成するとともに、間もなく、紙幣の雨を世界に降らそうとしている状態」とも想定されるのである。そして、この事実に対して、依然として、「デリバティブを利用した価格操作」が、西側諸国の金融当局者により実施されているものの、結果としては、「巨大な雲が支えきれず、徐々に、紙幣の雨がこぼれ落ちている状況」とも考えられるのである。
そのために、これから必要なことは、「自分の資産に対する安全の確保」であり、実際には、「マネーの歴史」を認識しながら、「金や銀、そして、プラチナなどの貴金属を、実物資産で保有すること」である。つまり、本来の「マネー（お金）」を保有することにより、「世界的なクレジット市場の大混乱から、自分の身を守ること」であり、現在では、この点に関して、時間的な余裕が無くなった状況のようにも感じている。