本間宗究（本間裕）のコラム
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2015.9.7
民族の大移動
村山節氏が創られた「文明法則史学」によると、「８００年に一度、東西文明の交代が起きる」とのことであり、また、その時には、「完熟文明の形成」と「民族の大移動」が伴うそうである。具体的には、「西暦４００年前後の西ローマ帝国」であり、また、「西暦１２００年前後」の「中国の宋文明」からも明らかなように、「巨大都市の形成」という「完熟文明」が形成されたものの、その後は、「財政赤字」や「インフレ」などにより、きわめて短期間の内に、「巨大都市の崩壊」が起きたことが見て取れるのである。
そして、その時には、必ず、「人口の大移動」が起きるそうだが、実際には、「前半」と「後半」とに分かれていることも理解できるようである。つまり、前半は、「豊かな文明」を求めて、人々が、大都市に移動したが、後半においては、「大都市での生活」が苦しくなり、多くの人が、地方や海外へ移動したのである。具体的には、「ゲルマン民族の大移動」や「元の侵攻」などのことだが、今回の「ヨーロッパに殺到する難民」を見ていると、すでに、後半部分が、世界的に始まった可能性も考えられるようである。
つまり、「アメリカの正義」を浸透させようとして、「アフガン」や「イラク」などを攻撃したことが、結果として、「内戦状態」を引き起こし、実際には、「人々が住めないような状況」を作り出したものと考えている。別の言葉では、「覇権国」であり、また、「世界の警察国家」と言われる「アメリカ」が、今回の難民に関して、直接的、間接的な影響を持っていたようだが、今後の注目点は、「先進各国は、本当に大丈夫なのか？」ということでもあるようだ。
具体的には、「日本」において、「約４０００万人の公的年金受給者」や「約２００万人の生活保護受給者」が存在するが、今後は、「わずかな金利上昇で、日銀による国債の買い支えが難しくなる可能性」が存在するのである。つまり、先進各国の「金融システム」や「通貨制度」は、現在、「中央銀行による国債の買い支え」によって、かろうじて維持されている状況とも言えるのだが、今後、この点に問題が起きた時には、「多くの国民が、生活苦に追い込まれる可能性」も存在するのである。
別の言葉では、現在の先進諸国は、「１９９１年のソ連」と、きわめて似たような状況となっているが、当時のソ連で起きたことは、「国債の消化が難しくなり、あっという間に、紙幣の大増刷に追い込まれた」という展開だった。そして、現在では、世界各国で、同様の事態が発生する可能性が、きわめて高くなっているのである。