本間宗究（本間裕）のコラム
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2017.8.24
９月の暦
「２０１７年」は「丁酉（ひのと とり）」という暦であり、私自身の「過去の経験則」からは「要注意の年」だと考えている。つまり、「十干」において、西暦の末尾に「７」の付く年は、必ず、「丁」になり、金融混乱が発生しやすくなるからだが、実際に、「１０年前の２００７年」には、ほぼ想定どおりに、「サブプライム問題」が発生したのである。また、その１０年前の「１９９７年」には「タイから始まる信用収縮」が発生し、その１０年前の「１９８７年」には、ご存知のとおりに、「１０月にブラックマンデーが発生した」という状況だった。
そのために、今回は、「年と月と日の全てが丁の暦」になる「７月１９日前後」に注目していたが、実際に発生した出来事は、単に、「安倍首相の支持率低下」にすぎなかった。そして、この点について反省すると、今回は、「十干」ではなく、「十二支」に注目すべき状況とも言えるようだが、基本的に、「十干」は「意識の変化」、また、「十二支」は、「実際の事件」を表すことが、「東洋学」が教えていることである。
また、この観点から、「９月の暦」を分析すると、「９月７日」と「９月１９日」が、「年と月と日の全てが酉の暦」となるが、「酉」は「醸」に繋がり、「新たな変化が醸し出される状況」が想定されるようである。具体的には、「国債価格の暴落」や「デリバティブによる巨額損失」などの事件を予想しているが、実際のところ、現在では、「何が起きても不思議ではない状況」とも言えるようである。
つまり、「米朝のチキンレース」や「数多くの自然災害」、そして、「アメリカ国内の混乱」などにより、世界全体が、騒然としてきた状況のようにも感じられるからである。別の言葉では、「文明法則史学」が教えるとおりに、「西洋の時代」が終焉の時を迎え、新たな「東洋の時代」が始まる段階を迎えているようにも感じられるが、この点については、やはり、「大膨張したマネー経済」に関する「最終的な処理」が必要だと考えている。
具体的には、前述のとおりに、「デリバティブ・バブル」や「先進各国の債務問題」のことだが、現時点では、特に、「アメリカの債務上限問題」が、再び、注目を集め始めたようである。しかし、この時に考えなければいけない点は、「金融混乱は、金利を上昇させ、国債価格を押し下げる効果が存在する」という事実であり、現在のような「金利低下」については、依然として、「国債の買い支え」が行われている証拠とも考えられるために、今後の注目点は、「いつ、この動きが限界点に達するか？」に絞られてきたようだ。