本間宗究（本間裕）のコラム
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2017.9.22
ビットコイン市場の混乱
現在、「ビットコイン市場」が混乱しているが、この要因としては、「中国におけるビットコイン市場の閉鎖」や「ＪＰモルガンチェースのダイモンＣＥＯのコメント」などが指摘できるようである。具体的には、「９月３０日に予定されているビットコインチャイナの閉鎖」であり、また、「ビットコインは詐欺である」という「ダイモンＣＥＯ」の意見のことだが、私自身としては、これらの出来事に対して、ある種の違和感を覚えざるを得なかったのも事実である。
つまり、「なぜ、突如として、このような動きが発生したのか？」という疑問のことだが、実際には、「水面下で、いろいろな思惑が存在する可能性」も考えられるようである。具体的には、最近、海外で噂され始めた「中国と米国メガバンクとの結び付き」のことだが、実際には、「中国が推進しようとしている金本位制」に関して、「ゴールドマンサックス」など数行のメガバンクが、「金価格の上昇」を支援することにより、実現の後押しをする可能性のことである。
より詳しく申し上げると、「中国」は、現在、「健全な通貨制度への復帰」を望んでいるとも言われているが、この理由としては、現在の「世界的な金融システム」が持続可能なものではなく、「間もなく、本格的な大混乱に陥る可能性を憂慮している」とも理解されている。つまり、「日米欧の国々で、国債価格の暴落が始まると、世界全体に悪影響が及ぶ可能性」を考慮しているものと思われ、そのために、「現代の通貨」である「フィアットマネー（政府の信用を根本とした通貨）」に代わり、「金を本位にした通貨制度」への移行を目論んでいるものと考えられるのである。
そして、今までは、「超低金利状態」と「貿易黒字」の恩恵を受けながら、着々と、「金の保有残高」を増やしてきたものと思われるが、現在では、戦略を転換し、「国債を守る陣営」に対して、何らかの攻撃を仕掛けてきた状況とも考えられるようである。具体的には、「ビットコイン」に対する信頼感を失わせ、反対に、「金（ゴールド）」に対する信頼感を増幅させる目論見のことだが、この点については、「過去１００年間に、どのような変化が世界の通貨に発生したのか？」を理解する必要性があるようだ。
つまり、「１９７１年のニクソンショック」まで、「世界全体が、金本位制を採用していた事実」のことだが、残念ながら、現在では、このことが忘れ去られ、「お金に対する絶対的な信頼感」が産み出した、一種の「マネーバブル」の状態とも思われるのである。