本間宗究（本間裕）のコラム
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2020.9.10
金融市場のメダカとクジラ
先日、日本の株式市場では、「ソフトバンクのデリバティブ取引」が大きな話題となったが、具体的には、総額で「約１７５億ドル（約１．８兆円）」もの資金を、「米国株やオプション取引に投資している状況」のことである。しかし、この点に関して興味深い事実は、海外で、「ソフトバンクは、金融市場におけるメダカにすぎない」という意見が出ていることであり、実際のところ、「米国のＪＰモルガン」は、「約２．６兆ドル（約２７５兆円）」もの金額を「株式関連のデリバティブ」に投資しているのである。
そのために、「ソフトバンクはメダカであり、本当のクジラはＪＰモルガンである」という理解が、現在の「世界的な常識」とも言えるようだが、私自身としては、この点について、大きな違和感を覚えている。つまり、「金融界の本当のクジラは、金利のデリバティブである」という理解のことだが、実際のところ、「デリバティブの総額」については、「２０００年に約８０００兆円」、「２００８年前後に約８京円」、そして、「現在が約６京円」という展開となっているのである。
そして、この内訳としては、「約７割が金利関連のデリバティブ」という状況であり、実際のところ、「株式」や「為替」などのデリバティブについては、「債券や金利関連」と比較すると、きわめて小さなポジションとも言えるのである。また、「金融の大地震」とも言える「２００６年から２００９年のＧＦＣ（金融大混乱）」で発生した「インフレの大津波」は「金融界のブラックホール」に隠されていたことも見て取れるのである。
このように、今までは、「大津波が、水面下で潜行していた状況」でもあったが、今回の「ソフトバンクのデリバティブ取引」で見えてきた事実は、「実物資産」の「株式」にまで、「金融のメルトダウン」が進展してきた状況とも感じている。つまり、「デジタル通貨の枯渇」が顕著になり始めた結果として、「目に見えるインフレが株式にまで及んできた可能性」のことだが、この時に注目すべき点は、やはり、「金融界のクジラ」である「世界のデリバティブ」の現状、そして、将来の展望である。
具体的には、今後、わずかな「金利の上昇」により「デリバティブの完全崩壊」、そして、「デジタル通貨の完全消滅」が予想される事実のことだが、実際には、世界各国の国家財政が破たんすることにより、世界的な「紙幣の大増刷」が始まる可能性である。そして、この時に考えなければいけないことは、「世界の物価が、どれほどの上昇を見せるのか？」ということであり、実際には、人類史上、最大の規模になるものと感じている。