本間宗究（本間裕）のコラム
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2021.4.15
戦艦大和の沈没
最近、頻繁に聞かれる意見として、「現在の世界情勢」と「１９４５年の終戦時」との類似性が存在するが、確かに、「武力による戦争」と「金融面での戦争」との違いを考慮すると、いろいろな面での共通点が指摘できるものと考えている。具体的には、「４月７日」に沈没した「戦艦大和」が、現在の「眞子内親王の結婚問題」に相当する可能性だが、ご存知のとおりに、戦艦大和は、「日本海軍の象徴」だったものの、「象徴」という「心の支え」を失った日本国民は、その後、「政府」や「軍隊」への信用を失いながら、「敗戦」という事実を受け入れざるを得なくなったのである。
具体的には、「沖縄の焦土戦」や「インパール作戦」、そして、「原爆の投下」というように、日本にとっては、最も悲惨な時期だったようにも感じられるのである。そして、今回の「皇室の問題」については、「国民に寄り添うべき皇室の一員が、婚約内定者とともに、一国民を苦境に陥れた」という事実に関して、「多くの国民が、天皇陛下の戦争責任を思い出すとともに、皇室の存在意義までをも疑い始めている状況」となっているのである。
別の言葉では、「信用を築くには長い年月を必要とするが、崩壊は一瞬のことである」という言葉のとおりに、「昭和天皇」や「平成天皇」などが築き上げてきた「日本国民の皇室への信頼感」は、今回の事件により、あっという間に崩壊した可能性も存在するのである。しかも、今回は、「お金（マネー）にまつわる問題」であり、このことは、「１９４５年以降、世界的に積み上げられてきたマネーの残高全体にも、大きな影響を与える可能性」も想定されるのである。
具体的には、「日本国民」に関して、「国民を攻撃するような皇室に対して、なぜ、税金を払わなければいけないのか？」というような意見が、数多くみられる状況となっているのである。つまり、「お金」というのは「信用を形にしたもの」でもあるが、残念ながら、現在では、「日本の象徴」である「皇室」に関しても、「お金にまつわるいろいろな疑問点」が存在するような状態とも言えるのである。
そのために、これから必要なことは、「金融面における敗戦が、どのような展開を見せるのか？」を注意深く見守ることだと思われるが、実際には、「コロナ禍中のオリンピック強行開催」が「インパール作戦」に相当し、その後、「国債価格の暴落」が世界規模の大インフレを引き起こす可能性を考慮しているが、現在の疑問点は、「１９４５年の日本人も、現在と同様に、全く実情を認識していなかったのか？」ということである。