本間宗究（本間裕）のコラム
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2021.8.19
インフレのダブルショック
８月１９日付けのブルムバーグに「インフレのダブルショック」のコラムが掲載されたが、内容的には、「ベテラン投資運用者の経験的な勘は尊重できるものの、理論的には、いろいろな過ちが存在する可能性」が指摘できるものと感じられた次第である。具体的には、「ノルウエー中央銀行投資管理部門（ＮＢＩＭ）のニコライ・タンゲン最高経営責任者」が、「今後、インフレが高進したときには、株式と債券双方のリターンが打撃を付ける」という警告を発した状況のことである。
つまり、現在の最大の脅威は「インフレの高進」であり、「今回は、従来のインフレサイクルが繰り返されない可能性がある」と述べているわけだが、この時の問題点は、「１９７１年のニクソンショック」から始まった「現代の通貨制度」、すなわち、私が提唱する「信用や錯覚だけを本位とした信用本位制」が理解されていない事実である。別の言葉では、「なぜ、長期間にわたり、超低金利状態が継続し、また、さまざまな商品価格が高騰を継続しているのか？」という点に関する分析が不測している状況のことである。
より具体的には、「１９８０年代初頭から始まったデリバティブの大膨張」のことであり、また、「金融商品が産み出したデジタル通貨の実情」のことでもあるが、現在の状況としては、「デジタル通貨の枯渇」と「マネー経済から実体経済への資金の染み出し」が指摘できるものと考えられるのである。つまり、「超低金利の蓋」により覆われた「マネー経済」の内部で、「デジタル通貨の枯渇」が始まり、その結果として、「実体経済への資金移行」が始まったものと想定されるのである。
別の言葉では、「マネーやインフレの実情」が、徐々に理解され始めた結果として、「政府や通貨への信頼感」が激減し始めている状況のことでもあるが、この点に関して、最も注意すべき展開は、「国債価格の暴落が始まった時に、先進各国の中央銀行が、どのような手段を講じるのか？」ということである。つまり、「国債の大量買い付けが継続不能な状態となり、金利が急騰を始める展開」のことだが、このような状況下では、「１９９１年のソ連」」や「１９２３年のドイツ」と同様に、「無制限の紙幣大増刷」が始まるものと考えられるのである。
より具体的には、古典的な意味での「大インフレ」でもあるが、この点に関して、最近、海外で注目されている点は、「ニクソンは、一時的に、金（ゴールド）と通貨の交換を停止しただけだった」という事実である。