本間宗究（本間裕）のコラム
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2022.1.4
ＦＲＢの闇
昨年末、米国のＦＲＢ は、突如として、重要な情報開示を行った。具体的には、「２０１９年９月１７日以降に、ＦＲＢが緊急融資を行っていた銀行名」であり、このことは、「２年以上も実名が明らかにされず、ドっド・フランク法の期限の直前に報道された」という状況を意味しているのである。そして、今回、報道された金融機関は、私の想定どおりに、「ＪＰモルガン、ＧＳ、そして、シティ」という「デリバティブ取引の大手金融機関」だったが、「２０２１年の末に、この事実が報道された」ということには、「暦のフラクタル（相似形）」の観点からも、きわめて大きな意味があったようにも感じている。
つまり、「１１月２３日に想定していたＸデー」について、「政府やメガバンクなどの力により、強引に隠蔽され、先送りされていた可能性」のことであり、また、この点について、「１月から２月にかけて、実証できる可能性」のことである。別の言葉では、「２０２２年２月２日」という「暦のフラクタル上、過去と将来が交錯する日」に向けて、「２０２１年の波動が、凝縮された形で、１月の相場に反映される可能性」のことである。
より具体的には、「２０２１年の展開」と同様に、「世界中の人々が、デフレからインフレへの認識変化を起こした状況」が、「２０２２年１月の相場に反映される可能性」のことである。あるいは、「ＦＲＢなどによる隠ぺい工作が功を奏し、今までは、世界中の人々が、金融混乱の本質を理解していなかった状況」に関して、間もなく、「何らかの大事件が発生し、一挙に、現実世界に引き戻される展開」のことである。
別の言葉では、現在の「デジタル（ＤＸ）革命のバブル」に関して、「ＦＲＢが異常な資金供給を行いながら、延命措置を実施している状況」のことでもあるが、実際のところ、この点については、すでに限界点に近づきつつある状況とも考えられるのである。具体的には、昨年の１２月１５日に引き上げられた「米国の債務上限」に関して、すでに、「急速な勢いで、残高の増加が進展している状況」となっているのである。
あるいは、「リバースレポ」という「短期資金の寄せ集め」に関しても、すでに、限界点に行き着いた可能性も考えられるために、現在は、徐々に、最後の手段である「紙幣の増刷」に訴え始めた段階とも想定されるのである。そして、この点が理解されるタイミングとしては、やはり、「２月２日」が予想されるわけだが、このことが、私自身の「第二番目の検証事項」であるとともに、「なぜ、１１月２３日の最初の検証が間違えたのか？」も説明可能な状況のようにも感じている。