本間宗究（本間裕）のコラム
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2023.5.31
マイナスのレバレッジ効果
現在は、「約６００兆ドルのＯＴＣデリバティブ」と「約３３０兆ドルの世界債務」という「目に見えない金融ツインタワー」が、急激なスピードで崩壊中であり、間もなく、この点に関する大事件の発生も想定されるようである。そして、この時に、最も大きな役割を果たすのが、「マイナスのレバレッジ効果」だと思われるが、この点に関して参考になるのが、「日本の土地バブル崩壊」の時に発生した「時価総額の急激な膨張と収縮」とも言えるようである。
つまり、当時の状況としては、「１９８５年から１９９０年までの約５年間」で、「日本の土地の時価総額が、約６００兆円から約２４００兆円にまでの急増を見せた」と言われたほどのバブルが形成されたのである。別の言葉では、「日本の土地を売れば、日本以外の全世界の土地が買える」と言われたほどの状況でもあったが、この時に思い出されるのが、「時価総額の落とし穴」である。
具体的には、「全体の約３％程度の土地が、実際に売買された」という状況でありながら、「残りの９７％の土地保有者が、『絵にかいた餅』とも言える未実現利益に酔いしれた状態」である。そして、「バブルの崩壊」とともに、「絵に書いた餅が雲散霧消した」という展開となったのだが、この点を、数字で表すと、「６００兆円÷３０＝２０兆円」から「２４００兆円÷３０＝８０兆円」というように、「６０兆円の資金が投入されただけで、全体の時価総額が１８００兆円の増加を見せた」という計算になるのである。
そして、この計算方法を、現在の「世界的な土地やデリバティブ、そして、債権のバブル」に当てはめると、きわめて巨額な「未実現利益」が存在する状況とも考えられるのである。別の言葉では、「世界的なバランスシート不況の凄まじさ」に恐怖心を抱かざるを得ない状況とも思われるが、今後の問題は、「マイナスのレバレッジ効果が、これから、どれほど働くのか？」だと感じている。
具体的には、「デリバティブと債券のバブル崩壊により、世界のＧ－ＳＩＢｓが危機的な状態に陥る可能性」であり、また、「世界各国の中央銀行が、一斉に、ＣＢＤＣの大量発行を行う可能性」である。つまり、「あると思っていた世界の資金が、一斉に雲散霧消することにより、新たな中央銀行デジタル通貨が発行される状況」であり、このような状況下では、「８０億人の換物運動」、すなわち、「早い者勝ちで、生活に必要な食料などの物資を奪い合う状況」が考えられるようである。