本間宗究（本間裕）のコラム
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2024.3.19
金融システムのライフサイクル
経済学者の「ケインズ」が指摘したとおりに、「通貨制度の寿命は約５０年である」と理解しているが、この問題を理解するうえで難しかった点は、「通貨制度や金融システムが、それぞれ、独自の特徴を持っていた状況」のようにも感じている。つまり、「１９７１年のニクソンショック」から始まった「現在の金融システム」、すなわち、「信用本位制と呼ぶべき通貨制度」については、その前の「１９１３年のＦＲＢ創設から始まった米国の金本位制」と同様に、「誕生から崩壊までに、まったく違った独自のパターンが存在していた状況」だったことも見て取れるのである。
具体的には、「実体経済の成長」とともに「マネーの膨張」が始まったという共通点がありながらも、「１９１３年から１９７１年までの米国金本位制」については、「金貨本位制が金地金（じがね）本位制、そして、金為替本位制への変化」という状況だったのである。つまり、実体経済の成長とともに、より多くのマネーが必要とされ、その結果として、金本位制そのものが変化したわけだが、最後の段階では、「アメリカが大量の軍事費をベトナムで浪費した結果として、米国政府の信用が喪失した」という展開となったのである。
別の言葉では、前半の「秩序の形成期」では、「実体経済の成長に伴う民間資金の増加」が見られるものの、後半の「秩序の崩壊期」では、「政府の信用失墜により、民間資金の逃避が発生した状況」だったものと思われるのである。そして、この点を、「１９７１年から現在までの状況」に当てはめると、最初は、「民間企業や個人、そして、民間金融機関のバランスシート大膨張」が、「一次産品や株式、あるいは、土地やデリバティブのバブルを発生させた」という展開だったことも見て取れるのである。
しかし、「２００８年前後のＧＦＣ （世界的な金融大混乱）」の前後からは、 「デリバティブの大膨張に伴って創造された大量のデジタル通貨が、さまざまなバブルを発生させながら、急激に、国債に吸い上げられた展開」だったものと考えられるのである。別の言葉では、「デリバティブの崩壊」を隠ぺいしようとした思惑が、結果として、「何でもバブル」を発生させたものの、この過程で起こった変化は、「リフレーション政策」という「民間資金の借り入れによる中央銀行のバランスシート大膨張」だったのである。
そして、現在では、「債務の貨幣化」を意味する「財政ファイナンス」が実施されようとしており、このことは、「金融システムや通貨制度の最終段階、すなわち、崩壊や死を表す状況」とも理解できるのである。