本間宗究（本間裕）のコラム
＊ 直近のコラムは、こちら。
2024.9.15
リーマンショック後の１６年間
「２００８年９月１５日のリーマンショック」から、本日で１６年目の日を迎えたが、現時点では、この期間を振り返ることにより、「マネーの性質」の理解が深まる可能性が挙げられるようにも感じている。具体的には、「西洋諸国のメガバンクが簿外でデリバティブの残高を大膨張させたことにより、大量のデジタル通貨が創り出されるとともに、リーマンショックをきっかけにして、金融のメルトダウンが発生した展開」のことである。
より詳しく申し上げると、「金融界の逆ピラミッド」、あるいは、「デジタル通貨によって造り出された仮想現実の金融世界」において、リーマンショックの直後に、「世界的な国債のバブル」が発生した状況のことである。つまり、「米国の３０年国債チャート」などからも明らかなように、「リーマンショックから約１２年後の２０２０年３月まで、米国債の価格が上昇（金利は低下）し続けた状況」だったことも見て取れるのである。
しかし、その後は、「コロナショックの発生」により、「約２年間」という期間は、「ゼロ金利が継続されながらも、国債価格の暴落が発生した状況」、すなわち、「世界的な国債バブルの崩壊が確認された期間」だったことも理解できるのである。別の言葉では、「金融界の大地震」とでも呼ぶべき「リーマンショック」で発生した「インフレの大津波」が、「海上で最初の大きな波を発生させた展開」だったようにも感じられるのである。
そして、その後の「２０２２年３月から２０２４年７月までの約１６か月間」については、「米国の利上げ」が実施された期間であり、このことは、「世界的な国債バブルの発生と崩壊が引き起こした資金繰りのひっ迫、あるいは、信用の喪失」を、「利上げによって回復させようとした段階」とも想定されるのである。つまり、「金融のメルトダウンが、国債から、その下に位置する不動産や株式などへと移行した展開」のことだが、実際には、「利上げの過程で不動産バブルが崩壊し、また、２０２３年７月には、マグニフィセント７のバブルも崩壊した展開」だったことも理解できるのである。
その結果として、現在は、「国債と不動産、そして、株式のバブルから逃れてきた大量の資金が、一斉に、実物資産の市場に殺到し始めた状況」となっており、このことが、現在の「金（ゴールド）価格の高騰」の要因とも想定されるのである。つまり、これから予想される「世界的なインフレ」に関しては、「１６００年前に崩壊した西ローマ帝国」以降、徐々に蓄積されてきた「世界のマネー」が、一斉に、「貴金属などの実物資産の市場に流入し始めた状況」を表しているものと考えられるのである。