本間宗究（本間裕）のコラム
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2024.10.11
１９８０年の８００ドル
米国株の勢いには、依然として強いものが存在するが、現在、この点に関して述べられ始めた意見の一つに、「１９８０年の８００ドル」、すなわち、「１９８０年には、ダウ平均も金(ゴールド)の価格も８００ドルだった」というものが存在する。つまり、「過去４４年間に、ダウ平均と金価格が、どのような歩みを見せたのか？」を分析しながら、背後に存在する「マネーの大膨張」を、より深く理解しようとする試みのことである。
具体的には、現在の「約４３０００ドルのダウ平均」については、「過去４４年間で約５３倍の水準にまで上昇した状況」でありながら、一方の「金価格」については、「２０００年前後に約２５０ドルにまで下落し、その後、現在の約２６００ドルにまで上昇した展開」だったことも見て取れるのである。別の言葉では、「マネーの大膨張」に伴い、「株価」や「国債の価格」は上昇したものの、「金価格」については、「１９８０年から２０００年までの約２０年間に、価格の暴落が発生した展開」だったことも理解できるのである。
そして、この理由の一つとしては、「水面下で発生したデリバティブの大膨張」が指摘できるものと思われるが、実際には、「本来のマネーである金（ゴールド）の価格を人為的に下げながら、政府や中央銀行などが造り出した預金や債券などのクレジットの価値を高めようとした思惑」が存在した可能性である。つまり、国民が気づかない間は、現在の「信用本位制」と呼ぶべき「政府への信用を本位とした通貨制度」の保全に力を注いできたものと想定されるのである。
しかし、「２００８年前後のＧＦＣ（世界的な金融大混乱）」をきっかけに発生した変化としては、「金融のメルトダウン」、すなわち、「デリバティブの大膨張で大量に創造されたデジタル通貨が、金融の逆ピラミッド内で、『何でもバブル』、あるいは、『クラックアップブーム』と呼ばれる現象」を引き起こした事実が指摘できるのである。つまり、「いろいろなバブルを発生させながら、徐々に、貨幣の堕落が進展する状況」のことでもあるが、最後には、「何でもバブルの最終章」ともいえる「中央銀行の紙幣増刷により、国民が気づく形でインフレ税が課される事態」が発生するものと考えられるのである。
そして、この時の注目点としては、「世界的な国債や商業用不動産の価格が、すでに急落している状況」であり、この事実が意味することは、間もなく、「株価が下落を始めるとともに金価格が上昇し、再び、１９８０年時のように、ダウ平均と金（ゴールド）が同じ水準になる状況」を表しているものと考えている。