ストックマーケットレポート・サンプル 2019.9.30号
＊ サンプルとして、冒頭の約１ページ分を掲載しております。
１：ファンダメンタル
「中央銀行の中央銀行」と呼ばれる「ＢＩＳ（国際決済銀行）」が、数年前から指摘してきたことは、「各国の中央銀行は、最後の最後まで、ありとあらゆる手段を行使する」、しかし、「最後には、市場の反乱が発生し、その時には、後追いで対応に迫られる」ということでした。しかし、実際には、「市場の反乱」が発生するタイミングに関して、「時間的な遅れ」が発生したようにも感じていますが、この理由としましては、「ありとあらゆる手段を行使したのが中央銀行だけではなく、トランプ大統領に象徴されるように、政府も同様の状況だった」という点が指摘できるようです。
しかも、今回は、「一国の問題」だけではなく、「日米欧の全ての国々が、金融面での問題に直面した」という状況のために、より一層、「バブルの規模」が大きくなり、その結果として、想定以上の「時間的な遅れ」が発生したものと思われるわけです。つまり、今回は、「時間稼ぎ」と「問題の先送り」が、「未曽有の規模で、また、世界的に実施された状況」でしたが、このことは、反対に、「これから想定される市場の反乱も、未曽有の規模になる」という状況を意味しているものと考えられるわけです。
そして、「２０１９年９月」は、このような観点から、たいへん注目すべき月になったものと考えています。具体的には、「米中」などを筆頭にして、さまざまな国々で、いろいろな「思惑」や「利害関係」などの要因が絡み合った結果として、現在、次の三点に関して、「世界的な混乱」が発生しているものと考えられるわけです。しかも、このことは、前述の「時間稼ぎ」と「問題の先送り」が、「限界点」に達した状況を表しているものと考えられるわけです。
１：世界的、かつ、歴史的な国債バブルのピーク
２：トランプ大統領陣営の思惑とイラン
３：中国の誤解と香港
より具体的に申し上げますと、現在は、「世界的な国債バブル」が崩壊し、その結果として、「デフレからインフレへの大転換期を象徴する時期になった」ものと考えられるわけです。そして、将来的には、「人類史上、きわめて異常なマイナス金利が、最も活発になった時期だった」と語られるものと思われますが、実際には、「政府や中央銀行のコントロールが効かなくなり、本格的な金融大混乱が始まった状況」のことであり、この点につきましては、「次のグラフが、このことを象徴しているのではないか？」とも感じている次第です。
